現代社会において、「おひとりさま」や「ソロ活」、そして法律に縛られない「事実婚」などの言葉が増え、個人の結婚に対するイメージは多様化しています。
しかしその一方で、「結婚したくてもできない」と悩む人も少なくないでしょう。
この記事では、結婚に対する意識の変化や現代の婚活事情について、「婚活」の生みの親である中央大学の山田昌弘教授に独自インタビューさせていただきました。
中央大学 文学部
山田昌弘 (やまだ まさひろ)教授
1957年、東京生まれ。1981年、東京大学文学部卒。1986年、東京大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。現在、中央大学文学部教授。専門は家族社会学。学卒後も両親宅に同居し独身生活を続ける若者を「パラサイト・シングル」と呼び、「格差社会」という言葉を世に浸透させたことでも知られる。「婚活」という言葉を世に出し、婚活ブームの火付け役ともなった。主な著書に、『近代家族のゆくえ』『家族のリストラクチュアリング』（ともに新曜社）、『パラサイト・シングルの時代』『希望格差社会』（ともに筑摩書房）、『新平等社会』『ここがおかしい日本の社会保障』（ともに文藝春秋）、『迷走する家族』（有斐閣）、『家族ペット』（文春文庫）、『少子社会日本』（岩波書店）、『日本はなぜ少子化対策に失敗したか』（光文社）、『「家族」難民』『底辺への競争』『新型格差社会』（朝日新聞出版）、『パラサイト難婚社会』（朝日新書）などがある。
近年企業が提供する婚活支援の取り組みとは
TLG GROUP編集部：山田様は社会学の観点から少子化、結婚、離婚、家族と消費の関係などについて研究されていると存じております。具体的には、どのような調査研究をされているのでしょうか。
山田教授：研究については色々なことをしています。例えば、婚活に参加している人の調査研究や、独身者がどこで親密性や情報的満足を得ているかに関する研究などを行っています。
TLG GROUP編集部：非常に興味深い内容ですね！そういった研究において、どのような手段で情報を収集されているのでしょうか。
山田教授：質問紙調査、いわゆるアンケート調査とインタビュー調査を組み合わせて行うことが多いです。様々な立場の人にインタビューしています。現在は、中高年の独身者の研究では離死別にかかわらず、中高年の独身者にお話を聞きますし、ペット調査を行う際には、当然ペットの飼い主に聞きます。
全体の傾向をつかむためにアンケート調査を行って、それを深めるためにインタビュー調査も行います。
TLG GROUP編集部：研究の対象となる方々のリアルな意見を収集されていらっしゃるのですね。
また、山田様は結婚支援活動に関する研究もされていると伺っておりますが、企業においての結婚支援については、例えばどのような取り組みを行っているのでしょうか。
山田教授：企業によっては、「婚活休暇」という制度を導入している所もありますね。
- 婚活休暇
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結婚相手を見つけるために特別に取得される休暇のこと。休暇を利用して、婚活イベントに参加したり、マッチングアプリを利用したり、結婚相談所に相談することができる。
あとは、例えば、男性が多い会社や工場勤務が多い会社、また女性が多い会社や大病院の看護師さんなどを結びつけてお見合いパーティーを催すというケースもあるようです。
TLG GROUP編集部：企業内での婚活イベントが開催されることで、社内の雰囲気も活性化されそうですね。
「結婚」が当たり前ではない時代 結婚に対するイメージの変化
TLG GROUP編集部：未婚化が進む現代社会において、「おひとりさま」や「ソロ活」という言葉が増えているように、個人の結婚に対するイメージは多様に変わってきている印象があります。
現代において、結婚に対する意識がどのように変化してきたのかについて伺えますでしょうか。
山田教授：いつと比較するかによりますが、結婚に対する意識の変化で言えば、この20〜30年でもそんなに変わっているとは思えません。
ただ、結婚しない人、つまり、独身者に関するイメージは時代と共に変化してきたかもしれません。30年くらい前までは、「結婚できて当たり前」という偏見が存在していたので、結婚しないことに対して何かしらの問題がある人では、と思われることが多かったです。それが、今ではあまり言われなくなりましたよね。
TLG GROUP編集部：確かにそうですよね。
山田教授：そういう意味では、結婚観というか認識として、全ての人が結婚するわけではないという認識が広まってきたかと思います。しかし、大多数の人々は恋愛結婚して子供を作りたいと考えているという点においては、20年から30年、さらには60年といった期間においては大きな変化はないと思います。
ただ、ここ数年で比較すると結婚への価値観に変化はあるでしょうね。
TLG GROUP編集部：例えば、昨今では法律上の結婚手続きを行わずに、事実上夫婦として生活する事実婚なども選択肢の1つとして注目されていますよね。事実婚については、どのようにお考えですか。
山田教授：話題に上がることはありますが、実際のところ日本において事実婚が増えているとは思いません。
確かに、事実婚だけでなく、別居結婚や同性結婚などさまざまな形の結婚が報道されて、それを容認して尊重しようとする傾向は強まってますが、それを自分がしたいかというと別です。やはり、異性と結婚して一緒に住んで子どもを育てて、といったイメージは変わりません。
TLG GROUP編集部：そうですね。例えば芸能人などが事実婚を公表したことにより議論が巻き起こることはありますが、日本では事実婚を選択したカップルに対する偏見は以前よりも少なくなってきている印象です。
山田教授：たとえ事実婚をしていても、他の人に知らせる必要性は一般的にはないので、事実婚をしていることが他人に知られるかどうかは本人たち次第であり、偏見が生じる可能性は限りなく低いでしょう。
「結婚したくてもできない人」が結婚を成功させるポイント
TLG GROUP編集部：新型コロナウイルスの蔓延をきっかけとして、一部ではマッチングアプリを利用して交際相手を探したり、婚活をしたりすることが主流になっているようです。マッチングアプリを活用した婚活についてはどのようにお考えでしょうか。
山田教授：マッチングアプリなどで婚活が大きく変わったのは、おそらく同性カップルや中高年でしょう。同性カップルや中高年の人たちが交際相手を見つけやすくなっているという意味では、婚活は相当変化をしましたね。
マッチングアプリなどの導入が、こういった人々にとって新たな出会いの機会を提供し、これまでになかった形での婚活、正確に言えば、恋人探しが可能になりました。
一方で、若い人たちにとっては、以前とあまり変わらず、身近な人との出会いや交流が主流です。やはり、結婚相手は安心できる人がよい。そうなると、身近にいる人の方が相手の性格などがよく分かっているはずで、まったく関係ない人と出会うのは、期待もある反面、リスクとして意識されてしまいます。
ただ、そのような身近な出会いが、今、少なくなっているという現状では、マッチングアプリに頼らざるをえない人が婚活で増えていますね。そして、身近な出会いから、積極的に相手を探す婚活に移行するにつれて、相手のデータにこだわる人が増えてきた印象ですね。
TLG GROUP編集部：確かに、婚活ではデータに基づいたマッチングが重視されますね。
山田教授：婚活では、データ(スペック)的に有利な人と不利な人がはっきり出てしまうことがあります。通常、最初には年齢や収入、職業などの情報が共有され、その後に交際が始まりますが、不利な立場にある人は相手を見つけるのが難しいと感じることがあります。
先ほども話題に上がったマッチングアプリこそ、データが全面に出てくる世界です。真面目に婚活をして結婚を目指すマッチングアプリでは、一般的には個々のスペックデータが重要視されます。そのため、スペックが高くない場合、相手を見つけるのが難しいと感じることがあるでしょう。
実際に、男性の場合は収入が一定水準以上である人や、明確な職業をお持ちの人ほど、交際の申し込みを受けることが多いです。また、女性の場合はより若い人ほど交際の申し込みがより多いという傾向が一層顕著です。
TLG GROUP編集部：なるほど、ありがとうございます。
ちなみに、山田様の著書『結婚不要社会』の中では、現代の日本社会における問題として、「結婚したくてもできない」という人が増えていることが指摘されています。
ずばり、「結婚したくてもできない」という人が結婚を実現するには、どのようにすればよいでしょうか。
山田教授：やはりスペックが重視される時代ですから、どうしても結婚したいと思うのであれば、従来の期待値を下げることが必要かもしれません。
例えば、女性であれば、正社員になるなど自分の収入を上げることで、相手に期待する収入を下げることも1つの手段かもしれませんね。また、男性であれば、家事や育児をきちんとこなせるなど、収入以外の点で、相手に自分の魅力をアピールする方法もあるでしょう。
収入が相対的に低い男性でも、家事や育児に積極的な人ほど、結婚相手として女性に選ばれやすくなるというデータも実際ございます。
TLG GROUP編集部：そうなんですね！そういった点を婚活の場でアピールすることも結婚への近道になりえるということでしょうか。
山田教授：まだまだそういう男性を選ぶ人はそれほど多くないですが、増えてきているのは事実です。現代社会において家事や育児に積極的に参加することは、結婚において重要な要素でしょう。
まとめ
TLG GROUP編集部：本日はお時間いただき、ありがとうございました。山田教授にインタビューして、下記のことが分かりました。
- 企業によっては、「婚活休暇」を導入していたり、お似合いパーティーを開催するという形で結婚支援をするケースもある
- 近年、全ての人が結婚するわけではないという認識が広まっている一方で、多くの人が恋愛結婚して子供を作りたいと考えているという点においては今も昔も同じである
- 婚活では、データ(スペック)的に有利な人と不利な人がはっきり出てしまうため、不利な立場にある人は相手を見つけるのが難しい傾向がある
- 「結婚したくてもできない」という人が結婚を実現するには、従来の期待値を下げることや、家事や育児に積極的に参加するなど、自分の魅力をアピールすることが必要である
結婚を支援する概念が広がる中で、企業が婚活休暇やお似合いパーティーを通じて結婚を後押しするケースも一部で見られます。一方で、現代においては結婚に至らない選択も尊重される傾向がありますが、多くの人が恋愛を経て結婚し、家族を築きたいと願っていることは現在も昔も変わりません。
また、婚活においては、データやスペックに基づく有利不利が顕在化し、不利な立場にある方が相手を見つけることが難しい現実も存在します。それゆえ、「結婚したいと思っていても実現できない」と感じる方々が結婚を実現するためには、従来の期待値を下げることや、自らの魅力をアピールすることが重要と言えるでしょう。
取材・文：TLG GROUP編集部
記事公開日：2024年3月4日